仮想通貨は本当に終わってしまったのか？｜2018年下半期の仮想通貨市場予測

2018年上半期の仮想通貨市場は年初に最大の盛り上がりを見せました。

しかしながらその後は、多くの仮想通貨投資家の期待とは裏腹に、仮想通貨の時価総額はだらだらと下がり続けています。

ビットコインは最高値から1/4近くまで下げています。

ビットコインはまだ良いほうで、メジャーアルトにおいては1/10以上、草コインと言われる時価総額低めのコインに至っては数十分の1にまで価値が落ちたコインも存在します。

多くの投資家が仮想通貨から撤退しました。

残った投資家も、一部の空売り勢力を除いて、日々下がる自己資産を見ては阿鼻叫喚の月日が流れました。

では、このまま仮想通貨は終わってしまうのでしょうか？

今回は、2018年下半期の仮想通貨市場を予測してみます。

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歴史は繰り返すのか？
仮想通貨市場回復の前兆
2018年下半期仮想通貨市場予測

歴史は繰り返すのか？

困ったさん

仮想通貨終わった。。年始の高値掴み。。。

2013年の春
まだ1000円台だった頃
その年の暮れには１２万円を越える
とんでもないバブルがありましたw
その後どうなったでしょうか？
なんとバブル崩壊か？
1年経たずに2万円まで暴落してしまい終わったと言われました笑
その後どうなったでしょうね(*｀艸´)
その銘柄はビットコインと言います pic.twitter.com/kysmdkD1bk

— いーぐる (@U8YH99bGG2GwCJK) 2018年6月26日

仮想通貨仲間のいーぐるさん(＠U8YH99bGG2GwCJK)のツイートを引用させていただきました。

「仮想通貨終わった・・・」との意見もありますが、実は以前にもビットコインは1,000円→12万円の高騰の後に、約1/6にあたる2万円台まで大暴落したことがありました。

しかしながら、その後も乱高下を繰り返し、ビットコインは一時240万円以上になり、現時点でも70万円以上に留まっています。

ビットコインは大暴落から見事に復活を遂げたわけです。

市場参入者の数や規模が違うため、一概に同じであるとは言い切れませんが、歴史は繰り返す可能性はあります。

今後、相場が回復する可能性も十分にあると言えます。

仮想通貨市場回復の前兆

2018年上半期は、まるで仮想通貨界の膿を出し切るかの如く、毎日のように悪材料のニュースが飛び交っていましたが、ここにきて相場の回復を匂わせるようなニュースも出始めています。

ここでは3つのニュースをピックアップしてみます。

マウントゴックス砲の終結

マウントゴックス砲の終わりか。マウントゴックスの民事再生開始決定で仮想通貨コミュニティーは歓迎ムードです。https://t.co/PeQRYaKwig

— コインテレグラフジャパン (@JpCointelegraph) 2018年6月22日

破産手続き中の仮想通貨取引所マウントゴックスは22日、東京地裁により民事再生決定がなされ民事再生手続が開始されたと発表した。金融庁が登録業者６社に業務改善命令を出したことで仮想通貨相場が急落する中、マウントゴックスの破産手続きが中止されることで、ビットコインの売り材料がなくなるのではないかと市場では安心感が広がっている。

これまで進められていた破産手続きでは、破綻時のレートでビットコインを現金化して債権者に分配するが、民事再生手続きならビットコインをそのまま分配することが可能。

引用：コインテレグラフジャパン

民事再生手続きが整えば、ビットコインを現金化する必要性がなくなります。

そのため、仮想通貨市場が低迷する中、とどめを刺すようなマウントゴックスの破産管財人によるビットコインの売り圧力が終結する可能性が高くなりました。

テザーによるUSDT発行

テザーが２億5000万ドル分のUSDT発行、ツイッターではビットコイン上昇の可能性指摘もhttps://t.co/FLk3UTG1fH

— コインテレグラフジャパン (@JpCointelegraph) 2018年6月26日

ライトコインの創設者であるチャーリー・リー氏は、２億5000万のUSDT発行は、同額のドルが仮想通貨取引所に入金されたことと同じであるとし、これは仮想通貨の購入に使われることで直接の価格上昇を必ずしも排除するものではないことを意味するとしている。

引用：コインテレグラフジャパン

タイミングはともかく、2億5,000万米ドル分のUSDTが発行されたということは、この金額が仮想通貨の購入に充てられる可能性が高いことを意味します。

現時点では、時価総額ランキングにてテザーは10位にランキングされています。

多くの投資家がUSDTや法定通貨にて、買い増しの機会を伺っていることが予測されます。

Facebookの仮想通貨広告規制緩和

Facebookが仮想通貨広告『全面禁止』から規制緩和へ

米大手ソーシャルメディアフェイスブック社は27日、仮想通貨広告に対する「全面禁止」を改訂し、一部の広告を許可したと発表。
改訂後も、ICOとバイナリーオプションに関する広告は依然として禁止対象になる模様です。https://t.co/COPeVyZENc

— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2018年6月27日

Facebookの仮想通貨広告に係る規制緩和は大きなインパクトがあると考えています。

新規の投資家が増えなければ仮想通貨市場の発展は鈍化します。新規を増やしていくには適切な広告が欠かせません。

あとは、2018年上半期において植え付けられた仮想通貨に関するネガティブなイメージをいかに払拭していくかが課題となります。