仮想通貨のあれこれ

仮想通貨の夏祭り|真夏の仮想通貨2大イベントについて考える

今年の夏は暑いです。とにかく暑いです。

熊谷では観測史上最高の41.1度を記録し、なんと東京都の青梅でも40.8度を記録するなど、歴史的に暑い夏です。

仮想通貨市場も日本の暑い夏に負けず、久しぶりにビットコインは90万円を超えました。

まさに仮想通貨の夏祭りです。

今回は、ビットコインの急騰の原因と言われている真夏の仮想通貨2大イベントである「G20」と「仮想通貨ETF」について考えてみます。

G20(ジートゥエンティ)

今回のG20は2018年7月21~22日の2日間にかけてアルゼンチンのブエノスアイレスで行われました。

G20(ジートゥエンティ)とは?

G20(ジートゥエンティ)は、”Group of Twenty”の略で、主要国首脳会議(G7)に参加する7か国、EU、ロシア、および新興国11か国の計20か国・地域からなるグループである。

構成国・地域は、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、日本、イタリア、カナダ、EU、ロシア、中国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカ、オーストラリア、韓国、インドネシア、サウジアラビア、トルコ、アルゼンチンである。20か国・地域首脳会合(G20首脳会合)および20か国・地域財務大臣・中央銀行総裁会議(G20財務相・中央銀行総裁会議)を開催している。

引用:ウィキペディア

ざっくり解説すると、G20とは世界のGDPの90%ほどを占める主要国の偉い方々が一堂に集まって、国際経済について話し合う会議のことです。

今回、仮想通貨について話題に上がっているG20は「G20財務相・中央銀行総裁会議」の方ですね。

今回の論点

G20会議は米国が仕掛ける貿易制限に非難が集まり、共同声明では世界経済について「底堅い経済成長が続いているが、貿易や地政学的な緊張の高まりが、短期的、中期的にみた下振れリスクになっている」と警鐘を鳴らした。さらに「リスクを軽減する行動と対話が必要だ」とも指摘した。

引用:日本経済新聞

仮想通貨投資家にとっては、仮想通貨の規制がどのようになっていくのかが注目ポイントではありますが、今回の最大の論点は貿易摩擦だったようです。

仮想通貨に関する共同声明

G20の結果は共同声明として出されます。

財務省のホームページには共同声明の全文が掲載されています。

暗号資産の基礎となるものを含む技術革新は、金融システム及びより広く経済に重要な便益をもたらし得る。

しかしながら、暗号資産は消費者及び投資家保護、市場の健全性、脱税、マネーロンダリング、並びにテロ資金供与に関する問題を提起する。暗号資産は、ソブリン通貨の主要な特性を欠いている。

暗号資産は、現時点でグローバル金融システムの安定にリスクをもたらしていないが、我々は、引き続き警戒を続ける。

我々は、FSB及び基準設定主体からのアップデートを歓迎するとともに、暗号資産の潜在的なリスクを監視し、必要に応じ多国間での対応について評価するための更なる作業を期待する。

我々は、FATF基準の実施に関する我々の3月のコミットメントを再確認し、2018年10月に、この基準がどのように暗号資産に適用されるか明確にすることをFATFに求める。

引用:財務省HP

上は、今回のG20の共同声明の内、仮想通貨に係る部分の抜粋です。

簡単に要約すると以下のような感じでしょうか?

  • 仮想通貨の技術革新は有益
  • 投資家保護、市場の健全性、脱税、マネーロンダリング等々、課題は多い
  • 現時点ではグローバル金融システムの安定にリスクをもたらしていない
  • 潜在的なリスクを監視する必要性がある
  • 2018年10月にFATF基準がどのように仮想通貨適用されるかを検討する

一点補足すると、共同声明に出てきたFATF(ファトフ)とは「マネーロンダリングに関する金融活動作業部会」を意味します。

2018年10月という期限を区切って仮想通貨に係るマネーロンダリング問題の明確化を共同声明に敢えていれています。

ここからも分かるように、G20が考える仮想通貨に関する当面の重点課題はマネーロンダリングのようです。

考察

今回のG20における仮想通貨に係る内容は、可もなく不可もなくという印象です。

G20に期待しすぎていた部分もあったため、少し拍子抜けな感じではありますが、G20が仮想通貨に対して後ろ向きではないことが明確になったことは仮想通貨市場にとってはプラスに働くと考えられます。

仮想通貨ETF(上場投資信託)

少し前の記事でも仮想通貨ETFについて取り上げたのですが、新たな動きが出てきたので再度記事として取り上げます。

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承認のタイミング

米証券取引委員会(SEC)は、シカゴ・オプション取引所(CBOE)が8日にビットコインETFの上場申請したのを受け、来月10日、遅くても9月24日までには承認の可否を判断すると述べている。

引用:コインテレグラフ ジャパン

早ければ2018年8月10日にビットコインETFの承認可否が判断される見込みです。

ビットコインETFが実現すれば、ビットコインを株式と同じように取引できるようになります。

そのため、多くの機関投資家が仮想通貨市場に参入してくることが想定されています。

真偽のほどは分かりませんが、今回の承認の可能性は90%であるとの情報も出回っており、今回のビットコインの急騰の要因の一つであることは間違いありません。

承認のインパクト

過去、金に関してもETF承認後に価格が跳ね上がっています。

ETFが承認された暁には、ビットコインは5万ドルを超えるとの予測もあるため、一仮想通貨投資家としては悲願の仮想通貨ETF承認を楽しみにしています。

今後の市場予測と今回のまとめ

今後の市場予測

仮想通貨の夏祭りのごとく、ビットコインは久々の90万円越えを果たしました。

しかしながら、多くのアルトコインはビットコインの成長についていけていない状況です。
ビット建のアルトは下げ続けています。

ETFが承認されればビットコインの独走状態が続きます。

承認されなかった場合もアルトは一緒には下げる可能性が高いため、しばらくはアルトコインのターンは期待できそうにありません。

現在のビットコインドミナンスは約47%です。

過去の傾向から考えると、ビットコインのドミナンスが55%を超えたあたりでビットコインの価格が安定するとアルトコインのターンが始まっていました。

今後はビットコインのドミナンスと価格の安定にも注目したいですね。

今回のまとめ

今回は真夏の仮想通貨2大イベントである「G20」と「仮想通貨ETF」について取り上げました。

この2つのイベントが仮想通貨市場において大きな節目になると考えたからです。

G20は決して悪い内容ではありませんでした。残るはETF承認の可否です。

承認されなかった場合は大きく下げる可能性はあると思いますが、この下げが年末から続く仮想通貨市場の低迷の最後であると考えている投資家が多いはずです。

年末に向けて、本当の仮想通貨祭りが来るのかもしれませんね。

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ジーン
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元バイオテクノロジー分野の研究者。事業計画、経理・税務、ブランド戦略、Webマーケティングから営業までいろいろやります。2017年からは『仮想通貨』にどハマり中。このサイトが皆さまのお役に立てれば幸いです。 ちなみに、アイコン画像は遺伝子(gene:ジーン)の模式図。
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